日本の全発電電力量に占める太陽光発電の発電量は、2014年が1.9％であったのに対し、2020年は8.5％にまで上昇。太陽光発電は一般家庭にとっても身近になっていることがわかります。1）2021年10月22日に閣議決定された地球温暖化対策計画では「2030年において新築戸建住宅の6割に太陽光発電設備が設置されていることを目指す」とされています。
しかし、太陽光発電を導入したいけれど、本当に電気代が節約になるのか、どうやって売電収入を得るのか、そもそもどうやって発電するのかなど、仕組みがよくわからない方もいるでしょう。
そこで今回は太陽光発電で電気が発生する仕組みや、売電収入を得る仕組みを初心者向けにわかりやすく解説します。太陽光発電の費用やメリットとデメリット、売電収入を増やす方法など、気になるポイントを総まとめでお伝えしますので、読めば太陽光発電の基本的なことについてはひととおり理解できるはずです。
太陽光発電の仕組み
太陽光発電とは、太陽の光を利用して電気を作る発電方法です。具体的には「太陽電池」をたくさん集めた「ソーラーパネル」を使用して電気を作ります。
太陽光発電の導入費用は、主にパネル料金と工事費になります。
パネルはメーカーによって価格が違いますが、１Kwにつき50万円程度が目安になります。ちなみにこの50万円という価格には工事費も含まれています。
これはJ-PECが定めてる交付基準（平成25年）で１Kwあたり50万円以下で買わないと、国からの補助金がもらえないからです。
太陽光発電の業界ではよく「1kwにつき○○円」という言い方をします。ですが一般の方からするとなじみの無い表現なので混乱しますよね？
まず、1kw当たりの価格の計算方法ですが
システムの合計価格(部品ダイヤ工事費も含めて)÷システム発電量=1kW当たりの単価
となります。システムの価格が200万円で発電量が4kWであれば1kW当たりの価格は50万円ということです。
例えばシステム自体の価格が安い場合でも発電量が低い場合には割高になることがあるので、システムの価格だけを見て安易に安いメーカー・施工業者に依頼してしまうと、結局割高になる･･･なんてこともありえます。
メーカーによって1kW当たり40万～50万円程度の相場になります。
メーカーごとの発電量や特徴は各メーカーの特徴ページを参考にしてください。
ちなみにkWと言うのは、「２５℃、エアマス1.5、照度1」という条件の中での発電量を表す単位であるので、必ずしも設置すればそれだけの発電量を得られるという指標にはなりません。
実際に得られる発電量の単位はKwh(キロワットアワー)で表せられます。同じような単位で分かりにくいかもしれませんが、1kWhとは、1キロワットの仕事率（電力量）を1時間続けたときの発電電力量の事を指します。
2023年度(令和5年度)の太陽光発電の売電価格は？
◆ 2023年度（令和5年度）の売電価格
● 10kW未満：16円/kWh（税込み）
● 10～50kW未満：10円/kWh（税抜き）
● 50～250kW未満：9.5円/kWh（税抜き）
2012年度に開始したFIT制度により、太陽光発電の発電電力は決まった売電価格で電力会社に売電できます。2020年度以降は、ソーラーパネルの設置容量10kW以上（産業用）を対象にFIT制度が一部変更になったのでご注意ください。
太陽光発電のメリットは売電収入と電気代削減
太陽光発電のいいところは、電気を作って、それを電力会社に売ることでお金がもらえることと、自分たちで作った電気を家庭で使って、普段の電気代を節約できることです。
昔は、電気を売る方が得だったんです。でも最近は、売るときの値段が下がったり、普通の電気代が高くなったりして、自分で作った電気を家で使うほうがおトクなんですよ。
だから、昼間に家を空けることが多い人は、太陽光発電で作った電気をたくさん売るのもアリです。でも最近は、昼間に家にいることが多い人は、作った電気を自分で使うと節約できておトクなんです。生活スタイルに合わせてうまく活用すると、家計にも優しいですね。
現在、太陽光発電を導入する際には、国、都道府県、市区町村のそれぞれから補助金を受け取ることができます。
太陽光発電の補助金の額、時期は国や自治体によってさまざまです。住んでいる場所によっては、すでに今年度の補助金の受付を締め切っているところもあるかもしれません。
詳しくは「補助金についてのページ」をご覧ください。
